原発のない社会をめざして メタンハイドレート採取へ実験装置導入

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メタンハイドレート採取へ実験装置導入

メタンハイドレードは、かなり有望な「代替エネルギー」です。
石油利権や原発利権の抵抗に負けず、がんばって開発してほしいと思います。







【新エネルギー確保の“切り札” メタンハイドレート採取へ実験装置導入】
2011.5.14

日本近海に分布するシャーベット状のメタンガス、メタンハイドレートの効果的な採取に向け、産業技術総合研究所のメタンハイドレート研究センター(札幌市)が世界初となる大型実験装置を導入したことが14日、明らかになった。産総研では装置を活用し5月末から本格的な実証試験に乗り出す。東日本大震災による東京電力福島第1原子力発電所の事故を受け、政府は原子力発電の比率を高めることを盛り込んだエネルギー基本計画の見直しも視野に入れており、メタンハイドレートは新たなエネルギー源として、にわかに期待が高まっている。

実験装置は内径1メートル、高さ1・5メートル、厚みは7センチの鉄製で、産総研は砂、水、高圧のメタンガスを順に注入することで、海底1200~1300メートルに存在する170~180気圧、温度10数度のメタンハイドレート層を再現。この層に井戸を掘り30気圧に減圧することによって、メタンハイドレートを「安全かつ効果的に採取する」(成田英夫・産総研メタンハイドレート研究センター長)実験を行う。

実験では
(1)採取によって地層が縮まり、生産性が低下しないか
(2)井戸にどの程度の負荷がかかるか
などを検証し、平成24年度には海洋実験に乗り出す方針。
メタンハイドレートは、日本近海の東部南海トラフだけで日本の天然ガス年間消費量の13・5年分に相当する約1兆1400億立方メートルの存在が確認されており、現在のガス田の埋蔵量ランキングにあてはめると世界20位程度に位置する有望な資源。

東電福島第1原発の事故を踏まえ、菅直人首相は10日の会見で、平成42年までに原子力発電の割合を50%以上に引き上げることを目標にしたエネルギー基本計画について、「いったん白紙に戻して議論する必要がある」と表明。エネルギー安全保障の見地から、原発に代わる新たなエネルギーの確保が求められる中で、メタンハイドレートの採取技術については「米国などが国家プロジェクトとして進める中で日本が最も進んでいる」(成田センター長)という。日本のメタンハイドレート開発については、平成6年から通産省(現経済産業省)が中心となって基礎的研究を開始していた。

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